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特殊清掃を気にする男性が増加
2007年の暮れにインドネシアのバリ島でCOP13（国連気候変動枠組条約の第13回締約国会議）が開かれた。
会議の中身はともかくとして、会議場はクーラーがよく効いていて、外にはこれまたクーラーをつけっぱなしの車を待たせていた参加者も多かったらしい。
CO2の放出による地球温暖化が、人類の存続を脅かすほどの大問題ならば、クーラーなど使わずに、短パンにＴシャツ、ゴム草履で会議をやればいいのにと思う。
ノーベル賞を取ったアルーゴアの自宅も豪邸で、光熱費だけでも月に何十万円もかかるという。
なぜこういうことになるかというと、この人たちは誰ひとりとして、地球温暖化が脅威だなどとは本心では思ってないからである。
だから自分たちはエネルギーを使いたいだけ使う。
それでゴアも日本の環境省も、一般庶民に対しては、CO2削減に協力しろなどとふざけたことを言う。
政府・環境省は「地球温暖化防止大規模国民運動」なるものを立ち上げて、国民の洗脳に余念がない。
ほとんどのマスコミもこの件に関しては批判精神のかけらもなく、地球温暖化の危機を煽っている。
CO2削減に協力しない奴は非国民だ。
先の15年戦争（満州事変、日中戦争及び太平洋戦争）の最中に「国民精神総動員運動」なるもので、戦争に協力しない国民を非国民と罵った構図とそっくりである。
どちらも、政府の大失政のつけを国民に押しつけるために、政府・マスコミ挙げての大キャンペーンをやった（ている）わけだ。
15年戦争では無謀な戦争のつけを払って、大勢の国民が死んだ。
「地球温暖化防止大規模国民運動」が成功した暁にも、多くの国民が困ることになると思う。
この場合の大失政とはもちろん、京都議定書という、日本にとってのとんでもない不平等条約を結んだことだ。
少々温暖化しても、日本の国民は平均的にはまったく困らないと思う。
しかし、温暖化を防止すると称する京都議定書を守ると、日本国民は大損をする。
今のままだと、何兆円もの金を出して他国からのCO2の排出権を買わねばならず、これは電気代をはじめ物価の上昇要因となる。
そうでなくても、政府は地球温暖化対策と称して毎年1兆円もの税金を浪費している。
物価は上がるけれども給料は上がらないという事になりそうである。
かといってCO2排出量を減らすと景気が低迷して失業者が増える。
どっちにしても、つけを払うのは国民である。
なぜ、こういうおかしなことが起こるのか、というのが本書を作ろうと思った動機である。
著者ふたりに共通するのは、そもそも、環境問題というのはどういう問題なのかを認識することなしに、どんな話もはじまらないというスタンスである。
とＨでは、環境問題の本質は何なのかという、ふたりの意思が述べてある。
これらをふまえた上での対談である。
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